Q&A

あなたが家を建てたいと思った場所が軟弱地盤だった場合、地盤が家の重さに耐えられず、不均等に沈下する可能性があるからです。

不同沈下が起きると基礎や建物の内外壁に亀裂が入ったり、給排水の流れが悪くなったりします。

地盤調査データに加えていろんな過去や現在の周辺環境なども含めて検討し、補強工事（地盤改良工事）の方法を決定・実施しなければなりません。
表層改良、小口径鋼管工法、湿式柱状改良工法、砕石パイル改良工法などいろいろな工法から適したものを選択します。

建物の大きさ、構造、支持層の深さ、工法などにより費用は大きく変わります。
弊社の実績では木造2階建て住宅で50万～60万円くらいが一番多いですが、最大で120万円という物件もありました。

地盤調査データ解析に基づいた基礎工事、または地盤改良工事が実施された建物に対して10年～20年の不同沈下に対する保証があります。

保証には免責事項もありますので確認が必要です。

まず、簡易的な耐震診断を行います。その時にはその住宅の正確な設計図書が残っていることが望まれます。
もし、設計図書が残っていない場合や、増改築などで大幅な変更があった家は、機器を使ったり、床、内外壁、天井等を一部撤去し目視で確認したりしながら現状の耐震状態を判定します。

その後補強計画を作成して見積もりをし、耐震リフォーム工事に取り掛かります。

なお、愛媛県では昭和56年5月以前に建築された旧耐震基準の木造住宅を対象に、耐震診断・耐震改修の補助を行っています。

耐震（補強）リフォームは地盤の改良、基礎の補強、壁の補強、接合部の補強、屋根の軽量化などを総合的に検討して選択し行うのが一般的です。
ですから簡単に耐震補強の工事を勧める業者さんがいた場合には気を付けた方がよいかもしれませんね。

あなたが家を建てたいと思った場所が軟弱地盤だった場合、地盤が家の重さに耐えられず、不均等に沈下する可能性があるからです。

不同沈下が起きると基礎や建物の内外壁に亀裂が入ったり、給排水の流れが悪くなったりします。

地盤調査データに加えていろんな過去や現在の周辺環境なども含めて検討し、補強工事（地盤改良工事）の方法を決定、実施しなければなりません。層改良、小口径鋼管工法、湿式柱状改良工法、砕石パイル改良工法などいろいろな工法から適したものを選択します。

建物の大きさ、構造、支持層の深さ、工法などにより費用は大きく変わります。

弊社の実績では木造2階建て住宅で50万～60万円くらいが一番多く、最大で120万円という物件もありました。

地盤調査データ解析に基づいた基礎工事、または地盤改良工事が実施された建物に対して10年～20年の不同沈下に対する保証があります。保証には免責事項もありますので確認が必要です。

現在の建て方は言って見れば、在来木軸工法+ツーバイ工法+制震工法のような工法です。
３つの工法のいいところを足した方法で行っています。弊社社長はツーバイフォー資材を工務店様にかつて販売していたのでツーバイの構造にも詳しく、ツーバーフォーの建築もできます。（実績は１４年間で２棟のみ）
ですが、ツーバイフォーよりも現在の工法の方が構造的に強く、お客様へのメリットが大きいと考えているので、あまりツーバイフォーはお勧めしていません。

最近いろんな商品があります。制震と言えば全部同じと思われると思いますが、商品によって全く違います。
建物全体に制震効果が発揮され、それが持続的であることが大切です。

それには
○施工が精度よく取りつけられること。(取付易い）
○建物に対して配置場所、設置数が適正であること。
○地震力を継続的に吸収するシステムであること。
○一定以上の力に対しては耐震効果も発揮すること。
○制震装置の部分が損傷を受けないような工夫がしてあること。

などいろいろな観点からみる必要があると思われます。
ＧＶＡ制震標準搭載し、愛媛県トップの実績があるから見えてくる制震の違い。
他の制震装置との具体的な比較は、HPではUPできませんがご来社いただければご説明することができます。

耐震診断を行うことはできます。
地震力は建物の重さに比例しますから、建物の重さと壁量を正確に診断しなければなりません。ですから、構造の正確な図面がある場合と無い場合で診断の費用も手間も変ってきます。もっとも診断の依頼がある物件は、ほとんど１９８１年以前の建築基準法大改正以前ので図面が無いもの、表記が不十分なものが少なくない状態で、床下に入ったり天井や壁の一部を壊したりしながら、構造をチェックした上で診断を行います。
その上で、どのようにすべきかご提案させて頂きます。
 

少し難しいですが、5つの理由があります。

1. GVAが採用しているダンパー（ばねやゴムのような弾性体などを用いて衝撃を弱めたり振動が伝わるのを止めたりするための装置）は、アクリル樹脂製で経年劣化が少なく、実績が豊富なこと。
2. スライドロック機能がついていることで、制震 + 耐震機能の構造になっていること。
3. ダンパーに地震力伝わる初期の段階から、減衰性能を発揮しやすいダイヤモンド形状を取っていること。
4. GVAの取り付ける柱の上下に必ずホールダウンアンカー3t（補強金物）を取り付けなくてはならないこと。
5. GVA取り付け位置は、メーカーがチェックをして決定すること。

弊社の松山市美沢の住宅展示場に制震装置を展示してあります。実際に見て頂くと5つの理由が分かりやすいと思います。
展示場についてはこちらをご覧ください。

福島県の予想もしていない事態で、びっくりしていますが今のところ資材の放射線量の計測は行っていません。

現在の木造住宅は、耐力壁による耐震構造で地震の対策としていますが、耐力壁で固めるだけでは地震対策として万全とはいえません。地震による建物被害を左右する「揺れの周期」への対策が必要なのです。地盤に到達した周期と建物がもつ固有周期が合致してしまうと、揺れがますます激しくなる共振現象が発生することが分かっています。共振現象はどのような建物にも発生する可能性があり、いくら合板で固めた住宅であっても、共振現象による激しい揺れに完全に耐えられる保証はありません。

弊社ではいろんな種類の地震対策を研究し、その中から制震GVA工法を選択し、平成17年度から取り組んでいます。
現在では新築物件に標準仕様としてお勧めし、GVA工法採用では愛媛県でトップの実績を積み重ねています。

耐震は補強金物などで建物の強度を補い、地震に対する強度を上げる技術です。
地震力に対して耐力壁の力で保持するのですが、新築の建物であれば一般的な仕様で、耐震は特別にすぐれた効果を付加するわけではありません。
耐震には、地震エネルギーを逃がす（吸収する）機能はなく、壊れることでしかそれを逃がすことはできません。

免震は地震の揺れを相殺する装置を建物の基礎と建物の間に設置し、地震の揺れ自体を吸収する技術です。巨大地震にはもっとも効果を発揮しますが、中小地震には作動しないこともあるようです。設置コストが高く、定期的なメンテナンスが必要です。

制震とは、地震が発生したときに建物が受ける振動エネルギーを吸収して、建物の揺れを止める効果のことです。
制震効果を持つユニット自体が損傷を受けにくい仕組みとなっており、連続地震に対して効果を発揮し続けることが大きな特長です。
GVA工法は、地震エネルギーを50％以上を吸収し、地震の衝撃を抑え、建物への損傷を最小限に防ぐ技術です。
耐震よりも安全で、免震と比べるとコストを抑えて効率的な導入が可能です。