Q&A

あなたが家を建てたいと思った場所が軟弱地盤だった場合、地盤が家の重さに耐えられず、不均等に沈下する可能性があるからです。

不同沈下が起きると基礎や建物の内外壁に亀裂が入ったり、給排水の流れが悪くなったりします。

地盤調査データに加えていろんな過去や現在の周辺環境なども含めて検討し、補強工事（地盤改良工事）の方法を決定・実施しなければなりません。
表層改良、小口径鋼管工法、湿式柱状改良工法、砕石パイル改良工法などいろいろな工法から適したものを選択します。

建物の大きさ、構造、支持層の深さ、工法などにより費用は大きく変わります。
弊社の実績では木造2階建て住宅で50万～60万円くらいが一番多いですが、最大で120万円という物件もありました。

地盤調査データ解析に基づいた基礎工事、または地盤改良工事が実施された建物に対して10年～20年の不同沈下に対する保証があります。

保証には免責事項もありますので確認が必要です。

アーリーバードで長年施工してきた高断熱高気密、遮熱、通気、通風などのノウハウに加えてHEMSシステム（家庭内の分電盤にセンサーを取りつけどこでどれくらい電力を使っているか画面表示するシステム）や太陽光発電、エコキュート、LED照明などの機器を用いてエネルギー消費をゼロにする住宅です。

スマホを利用した家電のON、OFFシステム、蓄電池など先進技術に関しては、利点欠点をチェックしながら順次ご案内し採用するようにしています。

小型蓄電システムは電気を無駄なく貯めて必要な時に使うシステムですが、停電時に蓄電池と照明器具やコンセントを連携する蓄電システム用の分電盤と一般負荷分電盤を分けなくてはなりません。
そのため導入を早目に決めて設計時から設計図書に盛り込んで準備しなければなりません。

まず、簡易的な耐震診断を行います。その時にはその住宅の正確な設計図書が残っていることが望まれます。
もし、設計図書が残っていない場合や、増改築などで大幅な変更があった家は、機器を使ったり、床、内外壁、天井等を一部撤去し目視で確認したりしながら現状の耐震状態を判定します。

その後補強計画を作成して見積もりをし、耐震リフォーム工事に取り掛かります。

なお、愛媛県では昭和56年5月以前に建築された旧耐震基準の木造住宅を対象に、耐震診断・耐震改修の補助を行っています。

耐震（補強）リフォームは地盤の改良、基礎の補強、壁の補強、接合部の補強、屋根の軽量化などを総合的に検討して選択し行うのが一般的です。
ですから簡単に耐震補強の工事を勧める業者さんがいた場合には気を付けた方がよいかもしれませんね。

塗装表面がチョーキングと言われる白い粉が手に付く状態だと思います。まず、外壁全体の点検を行います。塗装表面の状態、シーリング部の状態、外壁材の状態、樋や軒天などの状態などをチェックします。それぞれに不具合があればご説明をし、補修修理、補強、シーリング打ち替え、洗浄、塗装と工事を行うようになると思います。サイディングの寿命を伸ばすためには気になったら点検をお勧めします。

私は、地元の新築工事をしている工務店に再度ご相談し、比較すればいいと思います。事実私自身が受けた屋根工事の相談は、費用が少額もしくはゼロのものが少なくなかったです。実際にあった福岡市でのあるリフォーム被害の手口は、「近所で工事をしている」と戸別訪問し、「屋根が剥がれている」とⅠ万円前後の安い補修金額で受注し、その後「屋根がかなり傷んでいる」と本来不要である工事を行うもので、被害の最高額は1500万円だったそうです。

悪質な訪問販売には注意して、信頼ある建築業者に日頃から相談できるようになっておけば安心ですね。

不動産業者がリフォーム済みで販売している場合、安く売るためにクロスや床、キッチンや水回りなど、見える部分のみ綺麗にし、重要な構造をチェックしていない物件が時々見受けられます。不動産会社が仲介する中古物件の多くは引渡しの後の保証をゼロか2～3か月としていると思います。

できればリフォームしていない物件で、購入前に、建物全体のチェックをさせてもらえる物件を購入するほうが安心ではないでしょうか。
リフォーム後ではもし瑕疵があった場合、二重に費用がかかるようになるからです。

できます。
今後必要なコンセント数を調査し、配線方法や分電盤の大きさ、契約アンペア数などを決定し、引き込み線から大きくしなくてはならない場合もあります。
また電力会社への変更申請が必要な場合もありますので、漏電、感電等の事故防止のためにも地元の建築会社にご相談ください。

平成27年5月26日に施行された法律で、①倒壊など著しく保安上危険となる恐れのある状態の空き家②著しく衛生上有害となる恐れのある状態の空き家③適切な管理が行われてないことにより著しく景観を損なっている状態の空き家④周辺の生活環境の保全を図るために放置することが不適切な状態である空き家に対し、市町村が立ち入り調査、撤去修繕の勧告や命令、固定資産税の優遇解除、強制解体などを認めたものです。もし、あなたの実家がこのような住宅の場合、早目の対処が必要です。

あなたが家を建てたいと思った場所が軟弱地盤だった場合、地盤が家の重さに耐えられず、不均等に沈下する可能性があるからです。

不同沈下が起きると基礎や建物の内外壁に亀裂が入ったり、給排水の流れが悪くなったりします。

地盤調査データに加えていろんな過去や現在の周辺環境なども含めて検討し、補強工事（地盤改良工事）の方法を決定、実施しなければなりません。層改良、小口径鋼管工法、湿式柱状改良工法、砕石パイル改良工法などいろいろな工法から適したものを選択します。

建物の大きさ、構造、支持層の深さ、工法などにより費用は大きく変わります。

弊社の実績では木造2階建て住宅で50万～60万円くらいが一番多く、最大で120万円という物件もありました。

地盤調査データ解析に基づいた基礎工事、または地盤改良工事が実施された建物に対して10年～20年の不同沈下に対する保証があります。保証には免責事項もありますので確認が必要です。

連帯保証人と連帯債務者は名前は似ていますが、内容はかなり異なります。

連帯保証人とは、お金を借りた本人と連帯して債務を保証する人のこと指します。この場合、保証人はローンの返済に対して、本人の返済が滞ってからでないと、請求されることはありません。
またあくまでローンを保証するだけなので、主たる債務者はお金を借りた本人のみです。そのため保証人は住宅ローン控除のなどの制度の対象外になります。

一方、連帯債務者とは、お金を借りた本人と連帯して債務を負う人のことを指します。
例えば1000万円を借り入れた場合、連帯債務者は返済に対して借り入れた本人と同等の責任を負い、金融機関からいつでも返済を請求される可能性があります。
もちろん金額が倍になるわけではありませんので、1000万円を全て返済すれば（実際には金利も加わりますが）債務は無くなります。
また、連帯債務者は借り入れた本人との負担割合に応じて住宅ローン控除などを受けることが可能です。

連帯債務はフラット35と一部の金融機関で取り扱っていますが、一般的な金融機関の場合は連帯保証人の方が多いようです。
連帯保証人でローンを組むか連帯債務者でローンを組むかで、その後の資金計画に違いが生じる場合もあるのでローン契約される際は注意しましょう。

可能です。

ただし、断熱材の交換、2重樹脂サッシの施工、高効率エネルギー設備への交換、計画換気設備や太陽光発電の設置など大規模なリフォーム工事になります。

外壁周りをできるだけ触らない方が価格は抑えられますが、ゼロエネ効果をどの程度選択するか、パッシブ設計の考え方をどの程度入れるのかなどで価格は変わってきますので、ご希望の方には丁寧にご説明いたします。

そうですね。たくさん見て比較、納得することは大切です。
実際に弊社のご相談いただく方のほとんどが積水ハウスさんや住友林業さんなどのハウスメーカーを中心に回られている方が多いです。

今までで一番多く回った方は30社見て回り、弊社を選んでいただいたことがあります。

ハウスメーカーさんでありがちな夢見る展示場ではなく、実際の生活が見える展示場ということでしょうか。
家を建てる方が見てみたい40項目をピックアップして作っていますので、その利点も欠点もお伝えすることができます。
無垢・ナチュラル・ダーク・ハーフ色の4つのセクションに分かれていて、キッチンも対面型とサイド型の2種類ありますし、いろいろな雰囲気を見ることができます。

通常の住宅と比較して、建築構造および設備等の省エネ性能を向上させ、それによって減少したエネルギー消費量と太陽光発電など創エネ設備によって作り出されたエネルギーの合計が、その建物で消費される標準のエネルギー消費量と等しいか多い住宅のことを言います。

問題は「建築地域にあった建築構造及び設備の採用によって効率的に省エネ性能を向上させることできるか？」になると考えます。
低い省エネ性能住宅でも太陽光発電などの創エネ設備を大きくすれば、住宅のゼロエネ化は可能になるからです。

ですから、構造と設備にプラスして、季節によって光や風を取り入れたり遮断したりするパッシブ設計の考え方などによって、同じゼロエネルギー住宅と言っても差が出るものと考えます。